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体がつらいのに動けない…それって本当にあなたのせい?腰痛・肩こりを放置すると起きること

2026.08.31

リハビリ

体がつらいのに動けない…それって本当にあなたのせい?腰痛・肩こりを放置すると起きること

「なんとなく体がだるい」「腰が痛いけど、まあいいか」。そう思いながら、今日も一日をやり過ごしていませんか。

忙しいから、大げさかもしれないから、どこに行けばいいかわからないから。そうやって後回しにしてしまう気持ち、理学療法士としてよく理解できます。でも実は、その「後回し」が体にとって一番のリスクになることがあるんです。

この記事では、体の不調を放置してしまう理由を一緒に整理します。

「これは気のせいじゃなかった」と気づけるサインもお伝えします。検索してここにたどり着いたこと自体、体がSOSを出しているサインかもしれません。

💡 この記事について

本記事は、体の不調を感じながら受診に踏み出せていない方向けの一般的な健康情報です。個別の診断・治療を提供するものではありません。気になる症状が続く場合は、専門家にご相談ください。


目次

  • 「行動できない」のは意志の問題じゃない
  • あなたの体は今、何を訴えているか
  • 放置するとどうなる?理学療法士が見る体の変化
  • 「病院でも異常なし」と言われた人へ
  • 体を変えるために必要な、たった一つのこと
  • 自費リハビリという選択肢について
  • よくある質問
  • まとめ

「行動できない」のは意志の問題じゃない

「本当は体を何とかしたい。でも動けない」——この状態に陥っている人は、実はとても多いんです。

厚生労働省の調査(2022年)では、腰痛は有訴者率1位、肩こりは2位でした1

つまり、慢性的な体の不調は「特別なこと」ではないのです。多くの人が同じ悩みを抱えています。

それでも受診しない理由として、よく聞かれるのは次のようなものです。

  • 「忙しくて時間が取れない」
  • 「大げさかもしれないと思う」
  • 「病院に行っても湿布をもらうだけでは」
  • 「どこに行けばいいかわからない」
  • 「子どもや家族のことを優先してしまう」

どれも、ごく自然な感情です。意志が弱いわけでも、健康意識が低いわけでもありません。

ただ、一つお伝えしたいことがあります。体の不調は、放置すると「慣れる」のではなく「悪化する」ことが多いのです。


あなたの体は今、何を訴えているか

「なんとなく不調」と感じているとき、体の中では何が起きているのでしょうか。理学療法士の視点からお伝えします。

慢性的な痛みのしくみ

痛みには、大きく2つのタイプがあります。一つは「急性痛」、もう一つは「慢性痛」です。

急性痛は、怪我や炎症のサイン。体を守るための正常な反応です。

一方、慢性痛は3ヶ月以上続く痛みのことを指します6。この段階になると、痛みの原因が「組織の損傷」ではなく「神経系の過敏化」に移行していることがあります。

つまり、「もう怪我は治っているはずなのに痛い」という状態は、珍しくないのです。

体が出しているサイン5つ

以下のサインが当てはまる場合、体が専門家を必要としているかもしれません。

  • 朝起きたとき、体が固まっている感じがする(関節や筋肉の柔軟性低下)
  • 同じ姿勢を続けると、すぐ痛くなる(姿勢保持能力の低下)
  • 階段の上り下りで膝や股関節が気になる(下肢機能の変化)
  • 以前できていたことが、なんとなく億劫になってきた(活動量の低下)
  • 痛みで、好きなことを我慢している(生活の質の低下)

一つでも当てはまるなら、体はすでにサインを出しています。


放置するとどうなる?理学療法士が見る体の変化

「そのうち治るだろう」と様子を見ているうちに、体には少しずつ変化が起きます。

筋力・柔軟性の低下

痛みがあると、人は無意識にその部位をかばう動きをします。かばい続けることで、使われない筋肉が弱くなっていきます。これを「廃用」といいます。

腰が痛いから動かない→腰周りの筋肉が弱くなる→さらに腰への負担が増える。こうした悪循環が、じわじわと体の機能を奪っていきます。

痛みの慢性化

痛みが長期化すると、神経系が「痛みに敏感な状態」になることがあります。これを中枢感作といいます。

本来は痛くないはずの刺激にも過敏に反応するようになり、痛みが取れにくくなっていきます。早期に対処することが、この悪循環を防ぐうえでとても重要です3

活動量の減少と全身への影響

体が痛いと、外出や運動が減ります。運動量が減ると、体力や心肺機能も低下します。「身体活動・運動ガイド2023」でも、活動量の低下が様々な疾患リスクを高めると示されています2

体の一部の不調が、全身の健康に影響を与えていくのです。


「病院で異常なし」と言われた人へ

整形外科でレントゲンを撮って「異常なし」と言われた経験のある方は、少なくないと思います。「結局、原因不明か」と落胆したかもしれません。

でも、これは決して「気のせい」ではありません。

レントゲンは骨の状態を見るものです。筋肉の緊張、関節の動き、姿勢のくせ、動作パターンの問題——これらはレントゲンには映りません。

理学療法士は、まさにこうした「画像に映らない問題」を評価するプロです4。関節の可動域、筋力、バランス、歩き方。動作全体を細かく観察することで、痛みの本当の原因に迫れます。

「異常なし」は「問題なし」ではありません。それは「次のアプローチが必要」というサインでもあります。


体を変えるために必要な、たった一つのこと

体の変化に気づき、専門家に相談する。ただそれだけです。

「いきなり手術になるんじゃ」「毎日通院しないといけないんじゃ」——そんな心配はありません。まずは現状を正確に把握することが、すべてのスタートです。

理学療法士による評価では、体の状態を丁寧に確認します。「今どの段階にあるか」「何が原因か」「どうすれば改善できるか」を一緒に考えます。

難しいことを要求されるわけではありません。まず話を聞いてもらうだけでも、体への理解が深まり、次の一歩が見えてきます。


自費リハビリという選択肢について

病院でのリハビリ(保険適用)と、自費リハビリの違いを気にしている方も多いと思います。

保険診療のリハビリは、疾患・状態によって保険が適用されます。一方、自費リハビリは保険の制約がありません。一人ひとりの状態や目標に合わせて、個別プログラムを組むことができます。

「もっとしっかり体を見てほしい」「仕事や趣味に支障が出ているのをなんとかしたい」。そういったニーズに応えるのが、自費リハビリの役割です。

リペアルポでは、理学療法士が一人ひとりの体を丁寧に評価します。オーダーメイドのリハビリプログラムをご提案しています。慢性的な痛みや機能の問題でお悩みの方は、一度ご相談いただければと思います。


よくある質問

Q. 痛みがひどくなければ受診しなくてもいい?

痛みの強さと問題の深刻さは必ずしも一致しません。軽い違和感でも、長く続いているなら専門家に相談することをおすすめします。早い段階での介入ほど、回復にかかる時間も短くなる傾向があります。

Q. 整形外科とリハビリ施設の違いは?

整形外科は診断・投薬・手術が主な役割です。

リハビリ施設(理学療法士)は、動作・筋力・姿勢を評価します。機能回復や予防を目的としたアプローチが役割です。両者は役割が異なるため、組み合わせることもあります。

Q. 自費リハビリは費用が高いのでは?

保険診療に比べると1回あたりの費用は高くなります。ただし、一人ひとりに合わせた長時間・個別対応が可能なため、効率よく改善を目指せる面もあります。まずは相談だけでも、費用感を確認することができます。

Q. 何年も前から痛いけど、今から変えられる?

年単位で続く慢性痛も、適切なアプローチで改善が期待できます。痛みの慢性化には神経系の影響もあります。ただ、継続的なリハビリで痛みの感じ方が変わることは、研究でも示されています。「遅すぎる」ということはありません。

Q. 運動が苦手でもリハビリはできる?

リハビリは激しい運動をするものではありません。関節の動きを確認したり、日常動作を見直したりといった内容から始めることが多いです。運動が苦手な方でも、無理なく取り組める内容を提案しています。


まとめ

「行動に移せない」のは、あなたの意志の問題ではありません。忙しさ、不安、情報不足——様々な理由が重なって、多くの人が体の不調を後回しにしています。

ただ、体はじっと待ち続けてくれるわけではありません。慢性化した痛みや機能の低下は、日常生活の質を少しずつ奪っていきます5

この記事を読んで「自分のことかも」と感じたなら、それが最初の一歩です。専門家に相談することは、決して大げさではありません。むしろ、今の体の状態を正確に知ることが、一番の近道です。

ご自身の体のことで悩んでいる方は、ぜひ一度リペアルポへご相談ください。理学療法士が丁寧にお話を聞き、あなたに合ったアプローチをご提案します。


免責事項

記事の目的と性質

本記事は、体の不調・慢性痛・リハビリに関する一般的な健康情報を提供することを目的としています。理学療法士の専門的視点から、科学的根拠に基づいた情報をわかりやすく解説していますが、以下の点にご注意ください。

本記事の限界

  • 個別診断の代替不可:本記事の情報は、あなた個人の症状や状態に対する診断・治療を提供するものではありません。
  • 医療行為ではない:記事内容は医療行為や医学的助言ではなく、一般的な情報提供です。
  • 自己判断のリスク:本記事の情報のみに基づく自己判断や自己治療は、症状の悪化や健康被害につながる可能性があります。

医療機関受診の推奨

  • 痛みや不調が続いている場合
  • 症状が悪化している場合
  • 日常生活に支障が出ている場合
  • 持病や既往歴がある場合

情報の正確性について

本記事は2026年4月時点の最新情報に基づいて作成されており、信頼できる医学的根拠や公的ガイドラインを参照しています。医学・医療情報は常に更新されるため、将来的に内容が変更される可能性があります。

運営者の責任範囲

当施設は、本記事の情報をできる限り正確かつ有用なものとするよう努めていますが、情報の完全性・正確性・有用性・適時性について保証するものではありません。本記事の情報を利用したことにより生じた損害について、当施設は一切の責任を負いかねます。


参考文献

1. 厚生労働省. 令和4年(2022)国民生活基礎調査の概況. 厚生労働省, 2023.

2. 厚生労働省. 健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023. 厚生労働省, 2024.

3. 日本整形外科学会・日本腰痛学会. 腰痛診療ガイドライン2019(改訂第2版). 南江堂, 2019.(書籍・URL未公開)

4. 公益社団法人 日本理学療法士協会. 理学療法士とは. 日本理学療法士協会, 2024.

5. 厚生労働省. 令和4年患者調査. 厚生労働省, 2023.

6. 日本慢性疼痛学会. 慢性疼痛治療ガイドライン2021. 真興交易医書出版部, 2021.(書籍・URL未公開)

7. 厚生労働省. 健康日本21(第三次). 厚生労働省, 2023.


執筆者情報

本記事は、理学療法士の専門的視点から作成しました。科学的根拠に基づいた信頼性の高い情報提供を心がけています。

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